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左の場合に被告人に弁護人がないときは、裁判所は、職権で弁護人を附することができる。

2被告人が未成年者であるとき。

3被告人が年齢七十年以上の者であるとき。

4被告人が耳の聞えない者又は口のきけない者であるとき。

5被告人が心神喪失者又は心神耗弱者である疑があるとき。

6その他必要と認めるとき。