刑法の因果関係——相当因果関係説と危険の現実化説

刑法の因果関係は、条件関係（事実的因果関係）と法的因果関係の二段階で処理されるのが基本である。法的因果関係については、伝統的な相当因果関係説と、近時の判例の採る危険の現実化説が論点となる。本稿でこの構造を整理する。

扱うのは、①条件関係、②相当因果関係説（主観的・客観的・折衷説）、③危険の現実化説、④介在事情のある事案、⑤論証の組み立て、の順である。

条件関係は『その行為がなければその結果は発生しなかった』という関係（sine qua non）として理解される。論理的には因果関係の出発点であり、まずここを充足するかを確認する。条件関係を欠く場合は、法的因果関係を論じるまでもなく因果関係が否定される。

近時の判例は、相当因果関係説の枠組みを徐々に修正し、行為がもつ危険が結果へと現実化したと評価できるかを基準とする整理（危険の現実化説）を採るに至っている。最決平成2年11月20日（大阪南港事件）は、被害者に対する暴行行為の危険が、被害者の脳出血による死亡という結果に現実化したと評価できる旨を示し、その後の判例で広く参照される枠組みを示した。 最決昭和51年3月16日（米兵ひき逃げ事件）も、行為の危険性と結果との関係について、危険の現実化の発想に親和的な処理が見られる事案として位置づけられる。

論文では、危険の現実化を基準としつつ、行為の危険性の内容、介在事情の異常性・寄与度、結果との結びつきを本件事実から評価する。介在事情がある事案では、その介在事情が行為の危険を実現するルートに乗っていたといえるか、それとも行為の危険とは独立した新たな危険として結果を招いたか、の評価が中心となる。

因果関係が問題となる典型場面は、行為と結果の間に第三者の行為、被害者自身の行為、自然現象などの介在事情が挟まる事案である。論文では、(i) 行為が結果に対して持っていた危険性の大きさ、(ii) 介在事情の異常性、(iii) 介在事情が結果に対して与えた寄与度、を順に整理し、行為の危険が介在事情を介して結果に現実化したと評価できるかを論じる。